建物を建ててから年数がたつと、建物もくたびれていき、塗装や防水シートが弱くなっていきます。そうすると屋根の塗装や外壁の塗装を考えると思います。
その時に塗装屋をどこにするか悩んだりすると思いますが、まずは相見積もりで2-3社とって決めるといいでしょう!そして業者が決まったら工事の打合せをすると思いますが、その時に注意してもらいたいのは、現状の屋根や外壁がどうなっているのかです。
工事業者によっては屋根の破損部分を伝えてくれる人もいますが、
そのまま関係ないからと言ってなにも言わずに進める業者もあります。
今回は塗装後の調査をしたお客様宅にお邪魔したのでその時の話をしていきたいと思います。


屋根の塗装はどれくらいでやるのが良いのか
まず屋根の塗装のタイミングをみていきましょう!
屋根の塗装の適切な時期はいくつかの要因によって異なります。
一般的なガイドラインとして以下のポイントが考慮されるので参考にしてください。
塗装の状態と劣化度
屋根の塗装が劣化して剥がれたり、ひび割れが見られる場合は塗り替えの時期です。
これによって外部要因からの保護ができ、屋根の寿命を延ばすことができます。
天候と季節
塗装を行う際の気象条件も重要です。
一般的に塗装は乾燥した季節が適しています。
春や秋、冷涼な日が続く時期が適しており、梅雨や厳しい寒さの冬などは避けるべきです。
日光の強さと気温: 日光や高温の影響を受けることが多い屋根は、
これらの要因が強い夏季や日照時間が長い季節を避けて塗装することが推奨されます。
定期的なメンテナンス
定期的な点検を行い、塗装が必要かどうかを評価することが重要です。
適切なタイミングで塗装を行うことで、修理や全面的な塗装よりもコストを抑えることができます。
建物の用途
建物の用途によっても塗装の時期が異なる場合があります。
例えば、商業施設や住宅、工場など、使用状況によって耐用年数や塗装の頻度が異なります。
大体屋根は10年前後で塗装する方が良いといわれていますが、屋根の材質によっても変わってくるのでそれらの目安もお伝えしていきます。
新築後にはじめて塗り替えをする場合、屋根材の種類によって塗装時期は変わります。
主な屋根材と、初めて塗装する時期の目安は以下のようになっています。
• トタン:7〜10年
• スレート:8~15年
• セメント瓦:10~20年
• ガルバリウム鋼板:10~25年
• 粘土瓦:30年以上
セメント瓦やガルバリウム鋼板は10年以上もつのに対して、トタンやスレート屋根の場合は新築でも7〜8年程度で塗り替えが必要でしょう。
2回目以降の屋根塗装については、塗料の耐用年数で決まるため、上記の年数は参考になりません。一般的には8〜15年程度で塗り替えが必要です。
また、傾斜がある屋根ではなく陸屋根については防水塗装を施す必要があります。
防水塗装の塗り替え時期は8〜13年程度が目安です。
屋根・外壁塗装の費用
一般的な戸建て住宅の、外壁のみ塗装の相場は80~140万円です。
※足場、洗浄、養生、付帯物塗装などをすべて含んだ概算になります。
屋根+外壁塗装の場合の相場は110~170万円ほどです。
(外壁塗装に30~40万円がプラスされると考えておきましょう。)
実際の費用は、お家の大きさや使用する塗料のグレードによって差が出ます。
目安として、お家の建坪ごとの外壁塗装の費用相場は以下の通りです。


あくまで相場になるので、地域によっても違いますし、個人でやっている方は多少これよりも安くなる傾向があります。
ただ業者によって様々ですし、安いからといって良いわけでもありません。
【台風救済センター】がおすすめする塗装屋さんは↓
塗装前に屋根や外壁の状態を業者に確認

上記の写真は調査にいったお客様の写真ですが、割れた下がきれいに塗装されています。
ということは屋根が割れた後に塗装されたということです。
また、棟板金をみてみるとへこみがありますがこれは足のサイズぐらいです。
ということは塗装の時につけてしまったものになります。
そして、事前にお客様に説明していれば問題ないですが、お客様はまったく知りませんでした。
こういった報告がなく勝手に進めてしまったり、工事中にしてしまったことを知らんぷりしてしまう業者が正直多いです。
そのあと発見したり、サポート会社に調査を依頼した時に、見つかった場合これらもすべて被害として申請する業者も少なくありません。
しかし、これらは火災保険の対象の風災ではないので、それを被害かのように申請することは絶対ダメです。
【台風救済センター】は被害を見つけた際にはきちんと報告しますし、なんでもかんでも火災保険の申請を促すことはしないので安心してご相談いただければと思います。


きちんとした火災保険の申請は台風救済センター
- 保険認定目線での調査
- 適正価格の熟知
- 図面のわかりやすさ
- 工事業者としても材料屋目線で交渉が可能


施工業者に火災保険申請を依頼すると
治したい箇所の見積もりと写真がお客様の元に届いてそれを保険請求になります。
保険鑑定人が現場査定にきても、
ワザワザ見積もりに乗ってない部位まで認定はしません
そういった顧客満足度を高めていかないので一部では不払いなのでは!?
と言われているのが現状です。
本当に必要な情報を教えてくれるのは【台風救済センター】だけかもしれません。
台風救済センターはこういうところ↓
台風救済センターでは火災保険及び地震保険の活用を推進しております。
保険に加入している方は90%以上の確率で損をしております。
それは申請部位が【被保険者】様が気づいているところだけになる
申請主義だからです。
現実は、台風救済センターが現場に行くと気づかない損害までもが
保険金が降ります!!自信あります。
【2019年の千葉台風では1棟平均230万円の火災保険での風水害金額がお客様の口座入りました】
※被害自覚なくても無料点検オススメします
2023年でも地震や大雪・落雷・竜巻・雹(ヒョウ)・台風など申請しなくてはいけない災害が多々起きることが予測されております。
災害が来る前に大事な建物を点検させてください。
まずは【台風救済センター】にご連絡ください。
そして、他社では見落としがちな部分も【台風救済センター】なら見落としません。
また、【台風救済センター】のお客様の満足度も高いと自負しています。
下記はお客さからいただいた声になります。
全国対応
地震保険も加入していたら地震申請も88%出来る
毎年申請が出来る
各保険会社へのコツを知っている
台風後の簡易修繕無料
建物調査無料
台風後のブルーシート対応無料(条件あり)
近所や実家紹介などでの【紹介料】支払いあり(条件あり)
申請後の認定率が約90%(地域差あり)
平均20日で結果が出る(他社は60日)
などがお客様から褒めて頂いた部分になります。
特にスピードとしては、どのように申請方法を取るかなども含めてしっかりとサポート
致しますのでお気軽にお問合せ下さい。





