今回の記事では【全国建物調査】の評判や口コミをご紹介いたします。
現場作業としても毎月工事事例を更新するなど実益の高いホームページのように見受けられますが、
火災保険申請サポート会社の口コミや評判をしっかりと調べるお客様はトラブルにあわない確率が高いです。
逆にキャンペーンとして手数料が安いからと契約はしたが良いが全然調査に来ない。
現場調査から見積もりまでが1か月かかったなどの相談も多く寄せられております。
台風救済センターでは様々な会社と業務委託や現場の受発注をしていた経験からおなじプロの目線で
解説をしていきますので何かあればすぐにご相談ください。
目次
全国建物調査の口コミ・評判は！？ トラブルはあるのか
会社案内 | 地震保険や火災保険請求なら全国建物調査へ
会社案内｜江戸川区の外壁塗装専門の江戸川塗装です。外壁や屋根の塗替えをご検討なら、お見積りは無料なのでお気軽にお問い合わせ下さい！
全国建物調査 
2025年4月21日現在でGoogleの検索で【全国建物調査 評判】で検索をしても
下層ページが3位に表示され別な会社の記事が多く出てきます。
このGoogleが上位にあげる項目としてはものすごく多くあるのですが、根本として検索ニーズがあるかどうか？で見てきますので
評判サイトや相見積もりのポータルサイトが出てくることはありませんでした。
SNSも出てきませんでした
ツイッター（現：X）での検索でも似たような会社名のアカウントはありますが運営会社の江戸川塗装も出てきませんでした。
インスタなどでは一部被リンク効果があるとされているのでSEOでの集客よりは、ご紹介などが多いのかを予想されます。
【全国建物調査】の会社概要とみるべきポイントとは
| サイト名 | 全国建物調査 |
|---|---|
| 運営会社 | 江戸川塗装 |
| 代表者 | 高野 昌彦 |
| 所在地 | 〒133-0073 東京都江戸川区鹿骨5-6-4 TEL：080-6686-1580（代表直通） TEL：03-5879-7264 ※お問い合わせ以外のセールス・勧誘等は固くお断りいたします。 |
| 創業 | 令和3年10月 |
| 事業内容 | 一般建築塗装、防水工事 |
上記が会社概要になります。
ここで同じ火災保険・地震保険の申請サポート会社としてみるべきポイントは
【長期的な関係性をお客様と構築しようとしているか？】です。
結論：しているので依頼しても良いと思います。
ただし注意点としては手数料や調査費用が書いてないので聞いてみたりメールの際にしっかりと
【証拠】を残してから依頼するべきでございます。
台風救済センターでは火災保険及び地震保険の活用を推進しております。
保険に加入している方は90％以上の確率で損をしております。
それは申請部位が【被保険者】様が気づいているところだけになる
申請主義だからです。
現実は、台風救済センターが現場に行くと気づかない損害までもが
保険金が降ります！！自信あります。
【2019年の千葉台風では1棟平均230万円の火災保険での風水害金額がお客様の口座入りました】
※被害自覚なくても無料点検オススメします
2024年でも地震や大雪・落雷・竜巻・雹（ヒョウ）・台風など申請しなくてはいけない災害が多々起きることが予測されております。
災害が来る前に大事な建物を点検させてください。
:
【問い合わせ】
台風救済センターでも手数料はホームページに書いておりません。
それは台風シーズンと地域とお客様の属性によりわけているからです。
中には調査にいかなくても遠隔で申請サポートのみの提案もありますし、わざわざサポート業務をしなくて
地震保険などは言えば降りる物件もあります。
逆に地震がきた石川県などでは0円判定が続出しサポート会社が2週間で2000万以上の承認の手助けをしたケースもありました。
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また申請サポート会社のみるべきポイントは【集客目線】ではなく【顧客ファースト】の顧客目線になっているかです。
- 手数料よりも直近数カ月での認定実績とエビデンス
- 交渉実績 （できれば鑑定会社を即答で5社以上できる人）
- 共済の損害額に応じた口数やお見舞金を即答できる人
- 地震保険の損害率表を知っている
- 東京海上の顧問弁護士を把握している（この弁護士がサポート会社撲滅として申請サポート会社に聞き取りをしています）
正直これ以外は意味がありません。 顧問弁護士がいるとかリーガルチェックをしていても実績がなければ意味がありません。
台風シーズンではその場で資料作成をするレベルのスピード感が必要です。
それでもお客様が何年も前からの破損とわかっていて請求をあげるのはよろしくありません。
そうしたトータル的なサポートと実績と信頼をしてこその会社に依頼するべしです。
その観点からしても【全国建物調査】様は工事事例なども載せているため、工事復旧義務でも対応可能かと存じますので
安心して聞いてみてください。
もしどんな質問をしてみたらよいか？などでも台風救済センターでは受付しております。
ご紹介の代理店制度や一部の業務委託で報酬をお渡しする契約も全国で大募集中です。
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